NEWS

  • TOP
  • NEWS
  • 金沢大学が石川県民1500人対象に抗体保有調査を開始へ

金沢大学が石川県民1500人対象に抗体保有調査を開始へ

金沢大学は新型コロナのワクチンを接種した県民が、どれだけ抗体を保有しているかを調べ、今後の感染対策などに役立てることを目指し、10月から調査を始めます。

6日、石川県庁で開かれた新型コロナの専門家会議で金沢大学が県からの委託を受けて実施する抗体保有調査の概要が明らかになりました。

新型コロナワクチンの2回目の接種を終えた県民1500人を募集し、無料で検査を実施します。10月25日以降、金沢大学附属病院を会場に1回目の採血、そして3カ月後、6カ月後にも採血をして、抗体の保有状況を調べます。

県は調査の結果をもとに、コロナ対策の基準を明確にすることや、「石川モデル」とも言える新たな経済活動の推進などを目指します。

採血の際には県外・海外旅行に行ったかなど生活状況について聞き取り調査も行います。

金沢大学では10月9日から抗体保有調査に参加する県民の募集を始めます。このほか、専門家会議では、県内で発生した新型コロナの第5波までの対応を検証した結果、今後、過去最多となる120人規模の感染者が継続して発生しても、医療提供体制は維持できると考えられると分析しています。

第6波に備えて引き続き、患者の重症化リスクの把握や、自宅療養者の支援体制の強化、医療スタッフの確保などについて検討を続けます。